日本の１５歳、読解力が１５位に急落 国際学習到達度調査

(毎日新聞)

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は３日、加盟国などの１５歳を対象に３年に１度実施する国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ、ピザ）の２０１８年の結果を公表した。日本は数学・科学分野は上位を維持したが、読解力は１５位で前回（１５年）の８位から急落した。

　今回の調査はＯＥＣＤ非加盟国・地域を加えた７９カ国・地域の約６０万人の生徒が参加した。日本は昨年６〜８月、無作為に抽出された全国の国公私立高（１８３校）の１年生約６１００人が受けた。

　日本の平均得点は数学的リテラシー（応用力）が５２７点で６位（前回５３２点・５位）、科学的リテラシーが５２９点で５位（前回５３８点・２位）だった。読解力は５０４点とＯＥＣＤ平均（４８７点）を上回ったものの前回の５１６点から大幅に下がった。

　日本は０３年調査で数学と読解力の順位が大きく下がり「ＰＩＳＡショック」と呼ばれた。学ぶ内容を減らした「ゆとり教育」の影響が指摘され、文部科学省は０７年度から基礎的知識に加えＰＩＳＡ型の応用力もみる全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）を開始し、０８、０９年度に改定した小中学校の学習指導要領では「知識と思考力などのバランスのよい育成」を重視し、授業時間を増やした。その後“Ｖ字回復”したが、読解力は１５年の調査で再び下降した。

　専門家は原因として、スマートフォンやＳＮＳの普及で子どもたちの読み書きやコミュニケーションが「短文中心」になっていることや、答えのない課題に対処する「課題解決型能力」を養う指導が学校で十分できていないことを指摘している。１５年からＰＩＳＡがコンピューターで解答する形式となったため学校の情報通信技術（ＩＣＴ）整備が遅れている日本は操作の不慣れも低下の一因に挙げられている。

　文科省は小中学校で２０年度以降に順次実施される新学習指導要領で、課題解決型能力を育むため教科横断的な言語活動の充実を図り、国語では多様な文章を読ませ、話し合ったりまとめたりする授業を強化する。【水戸健一】

　◇ＰＩＳＡ（ピザ）

　「読解力」「数学的リテラシー（応用力）」「科学的リテラシー」の３分野について、学校で身につけた知識や能力を実生活のさまざまな場面でどの程度活用できるかをみる。「満点」はなく、難易度によって設問の得点が調整され、全体の平均が５００点、３分の２が４００〜６００点になる設定のため過去の調査と比較できる。学習の意欲やインターネットの利用などに関する質問調査もしている。
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