低所得者は高所得者に比べて転びやすく骨折も多い

　9月19日、『NHKスペシャル　私たちのこれから「健康格差　あなたに忍び寄る危機」』（以下、『Nスペ』）が放送され、大きな話題を呼んでいる。

『Nスペ』では健康格差の例として所得と病気にかかる割合の関係性に重点を置いていたが、格差には他にもさまざまな要素が絡んでいる。

『健康格差社会』（医学書院刊）の著者で千葉大学予防医学センター教授、国立長寿医療研究センター部長の近藤克則氏らが取り組むAGES（愛知老年学的評価研究）プロジェクトでは、要介護認定を受けていない高齢者3万2891人を対象に調査を行なった。その結果、意外な事実が判明したという。

「低所得者は高所得者に比べて、転びやすいという結果が出たのです。実は海外でも同じような調査結果があり、スウェーデンの研究でも低所得者の人は高所得者の人に比べて2割も骨折が多いというデータがあります」（近藤氏）

　転倒する確率が高ければ、骨折しやすくなる。とくに高齢者の場合、「骨折リスク」は重大な意味を持つものだ。骨折による入院を機に運動機能や認知機能が大きく低下する事例は少なくなく、「一人暮らしの人の場合、“自宅に戻るのは無理だから施設を探しましょう”と医師にいわれることも多い」（都内で働くケアマネージャー）のだ。

“終の棲家”がどこになるのかが、一度の転倒で一変し得る。低所得者が転びやすい理由について、近藤氏は、「うつやそれに伴う身体活動量低下、栄養状態の悪さなどが考えられる」という。

※週刊ポスト2016年10月7日号
http://www.news-postseven.com
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