トイレットペーパーはシングル？ダブル？ →全国調査の結果、「やっぱり」な地域差が判明

Jタウンネット
トイレットペーパーはシングルタイプがいいか、はたまたダブルタイプがいいか。

シングルタイプの利点としては、その薄さゆえに1ロールが長いため、より多くの回数にわたって使うことができ、経済的に優しいといったところだろうか。

1ロールあたりの長さは一般的にシングルが約60メートル、ダブルは約30メートルだと言われているので、単純に考えて2倍の差だ。

使用する際には、ダブルよりもシングルのほうが1度につき31センチほど長く使うそうだが、それにしてもシングルのほうがお得らしい。

一方ダブルタイプの利点は、1ロールあたりの長さではシングルタイプに及ばないものの、2枚のペーパーが重なっているためによりふんわりとした感触になっていることがあげられるだろう。

日常的に使うものだからこそ、「トイレットペーパーといえばこのタイプ」とこだわりを持っている人も多いに違いない。

そこでJタウンネットでは、 2020年10月14日から2021年2月22日の期間、「トイレットペーパー、シングル派？ダブル派？」というテーマで都道府県別に投票を募った。

投票総数は2929票。果たして、その結果は――。

まさかのほぼ同数


まず、全体の結果ではシングル派が1465票、ダブル派が1464票。なんと、たったの一票差で、ほぼ五分五分の結果となった。

都道府県別の結果を見てみると、47都道府県中、22地域でシングル派、23地域でダブル派が優勢。２地域では両者が同票を集めるという、こちらもまたほぼ同様に引き分けの形となった。

ただ、地方別にみると、「トイレットペーパーの好み」にはわずかながら地域差が存在するようだ。多くの地方では「ダブル派」が過半数を超えているのだが、関西と四国だけは、「シングル派」が優勢なのだ。

関西では59.2％が、四国では57.4%が「シングル派」だった。やっぱりこのあたりには、倹約家が多いのかもしれない。

「シングルはお得」「ダブルは柔らかい」
では、実際に「シングル派」と「ダブル派」、それぞれの意見を見てみよう。

ツイッターでは、

「柔らかいダブルは拭けた実感がない」
「シングルの方が長持ちする気がして」
「私の家もトイレットペーパーはシングル！理由は長持ちでお得だから」

という「シングル派」の声が上がっていた。主に経済的なメリットに目を向けている人が多いようだった。

一方の「ダブル派」の意見としては、

「シングルだとお尻が傷ついちゃう気がします」
「（シングルは）すぐちぎれるしめちゃくちゃカラカラせなあかんから面倒くさい」
「柔らかいし、厚くて安心。シングルは、何回も折って何重かにしないと手で直接拭くような事態になりそうで不安です」

と、こちらは主に使い心地を重視する意見が多いようだった。

お財布に優しいシングルか、お尻に優しいダブルか。なんとも悩ましい二者択一だが、だからこその「ほぼ互角」という結果だったのかも知れない。
https://news.goo.ne.jp/article/
jtown/trend/jtown-319359.html

東京で新規感染者の減少鈍化 都関係者「宣言解除できるのか」

新宿の高層ビル群。中央は東京都庁＝東京都新宿区で2020年4月、本社ヘリから吉田航太撮影

(毎日新聞)

　東京都内で新型コロナウイルスの新規感染者の減少ペースが鈍化している。都は直近７日間の新規感染者の平均を前週の７割以下に抑えることを目指しているが、最近はそれを上回る日が続き、下げ止まりの兆候も見え始めた。緊急事態宣言の期限が来月７日に迫る中、都関係者から「本当に期限で解除できるのか」という声も漏れる。

　「リバウンド（感染の再拡大）すれば第４波になってしまう。だからこそ、感染の防止策をとことん徹底することが必要だ」。２６日に開かれた都のモニタリング会議で、小池百合子知事はこう訴えた。

　小池氏は今月２日の記者会見で、新規感染者の７日間平均を前週の７割以下にし続ければ、３月初旬に１日あたり１４０人以下になるとの試算を示し、都民に協力を呼び掛けた。今月中旬まではクリアしていたが、下旬になると８〜９割前後の日も見られるようになった。２６日時点でも７日間平均は２６７・９人で前週比約７４％。減少ペースが鈍くなっている。

　２６日の会議では、年代別で２０代や３０代の若い世代、５０代の割合が前週より増えたことが報告された。下げ止まりの傾向について、都の担当者は「若い人たちの活動が増えてきたのが要因の一つではないか」と指摘する。都庁内では、関西などで宣言の解除が前倒しされることで、首都圏の住民に気の緩みが生じかねないと懸念する声も上がる。

　都は２６日、感染者の濃厚接触者などを調べる「積極的疫学調査」の強化を決めた。第３波による感染の急拡大を受け、保健所の業務軽減のために重症化リスクの高い場所や集団を優先して調査してきたが、クラスター（感染者集団）が広がりやすいところ全般に対象を広げる。医療関係者は「３月７日までにどれだけ感染者を減らせるかが勝負だ。期限で解除できない可能性もあるのではないか」と話している。【古関俊樹、内田幸一】
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/politics
/mainichi-20210226k0000m040237000c.html

格安サイトで偽ブランド品を掴まされた女子大生、「返品できない」落とし穴

大学生・A子さんの悪質海外ECサイトの被害実例（イラスト／ニシノアポロ）

(マネーポストWEB)

　コロナ禍の自粛生活中、ネットで買い物をする人も多いだろう。そんな時、一見どこにでもありそうな通販サイトでお目当ての商品が大幅値引きされていたら、手を止めて見てみようという気持ちになるのでは？　しかし、それこそがネット通販詐欺のワナ。「自分だけは引っかからない」と思っていても、手口は日々巧妙化しており、気付いたときには後の祭りだ。実際に消費生活センターに寄せられた事例を見てみよう。

　埼玉県に住む大学生のA子さん（21才）は、巣ごもり時のネットサーフィンの際、好きな高級ブランドバッグを格安で売るサイトを偶然見つけ、飛びつくように注文した。

　だが、届いた品物は劣悪な偽ブランド品だった。A子さんは日本の直売店に連絡したが、「当社が関知しない偽もの」と取り合ってもらえない。国民生活センター相談情報部の森澤槙子さんが語る。

「ネット通販業者によっては返品受付を電話やLINEに限定し、連絡してもつながらず、返品できない事例もあるようです」

　また、同じ国民生活センター内にある越境消費者センター（CCJ）によれば、同所には年間約6000件程度の相談が寄せられており、その中には日本人の消費者が海外ECサイトと気づかずに偽ブランド品を購入し、トラブルや被害に遭ったという相談もあるという。

「日本語でブランド品を販売しているECサイトでも、よく見るとおかしな日本語が散見される場合は、海外ECサイトの可能性があります。また、高級ブランドの模倣品を海外の業者に返品しようと思っても、禁制品の輸出行為にあたり、違法となるため注意が必要です」（CCJ担当者）

　このように、ネット通販では返品ができるとは限らない。ネットトラブルに強いグラディアトル法律事務所の弁護士・清水祐太郎さんが説明する。

「訪問販売と違い、通信販売はクーリングオフの対象外です。しかし、特定商取引法では、ネット通販も商品到着後8日以内なら送料などを自己負担することで返品が認められています」

　大手ECサイトなら8日間以上をベースに独自の返品基準があるので、事前に確認しておくのが安心だ。

「その一方、フリマサイトは個人対個人の取引になるため、品物が届かない、壊れていた、約束の品と違うなどで、返品や返金のトラブルが起こりやすいのが実情です」（清水さん）

　高級ブランドを格安で売る海外ECサイトは避け、フリマサイトでもめた場合は弁護士や警察に相談しよう。

※女性セブン2021年3月4日号
https://news.goo.ne.jp/article/money
post/life/moneypost-760381.html

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