長州力「ハッシュドタグ」ツイートにネット騒然「破壊力半端ねえ」「ハッシュドポテトみたい」爆笑コメント相次ぐ

長州力

(中日スポーツ)

　元プロレスラーの長州力（68）が12日、自身のツイッターを更新。「ハッシュドタグ。井長州力」と投稿し、「ハッシュドタグ」がツイッターのトレンド入りするなどネット上を騒がせている。

　前日11日に、孫の男の子の写真を投稿したところ、「不適切な表現」が含まれていたとして、スタッフの手により削除されていた長州。同日更新した自身のブログでは「朝っぱらから俺のTwitterが問題有りますと言うことで…消すはめに…嘘だろ…まだ生後七ヶ月だぞ…!?」「規制だらけだな」と嘆いていた。

　日が明けて反省したのか、再び孫の写真とともに「大変申し訳ありませんでした…皆さんはいままでどうり呟いて下さいね！」とつぶやいた長州。その数時間後に冒頭の「少しづつですが親切な人達に教えてもらいながらTwitterの機能を勉強してます。まずはハッシュドタグ井長州力」と投稿。ハッシュタグをハッシュドタグ、#を井戸の井と勘違い？したままツイートした。

　このツイートにフォロワーからは「破壊力半端ねえ」「本気とギャグの境目が見えなくて泣きそう」「ハッシュドポテトみたい」「笑わせてくれる」など爆笑コメントが相次いだ。
https://news.goo.ne.jp/article/chuspo/
trend/chuspo-CK2020031202100103.html

新型コロナウイルスの注意喚起装う不審なメール、差出人は実在しない「国立感染症予防センター」、国立感染症研究所が注意呼び掛け

新型コロナウイルスの注意喚起装う不審なメール、差出人は実在しない「国立感染症予防センター」、国立感染症研究所が注意呼び掛け

(INTERNET Watch)

　新型コロナウイルスによる感染症の流行に便乗し、「国立感染症予防センター」を差出人とする不審なメールが出回っているとして、国立感染症研究所が注意を呼び掛けている。

　問題のメールの件名は「新型コロナウイルスの感染予防策について」。感染予防策を確認するためにリンク先のウェブサイトへアクセスするよう促す内容になっている。

　本文冒頭には団体・個人名が付いていることから標的型攻撃メールの可能性がある。国立感染症研究所では公的な情報はウェブサイト上で全て公開しており、一般向けにメールでの情報提供は行っていない。また、同研究所の情報セキュリティ教育では、「詳細は添付ファイルで」などという内容のメールを出さないよう指導しているという。

　また、国立感染症予防センターと呼ばれる組織は実在しておらず、こうした不審なメールは過去にも確認されていることから引き続き注意するよう呼び掛けている。
https://news.goo.ne.jp/article/internet_
watch/life/internet_watch-1237692.html

「ストーカーアプリ」の危険な現実 メール盗み見、会議盗聴を疑うべき“異常”とは

(ITmedia ビジネスオンライン)

　「ストーカーウェア」という言葉を聞いたことがあるだろうか。

　つきまとい行為などを指す「ストーカー」という言葉と、コンピュータプログラムを指す「ソフトウェア」という言葉を足したものである。要するに、ストーカーのためのアプリという意味で、ストーカーウェアと呼ばれるジャンルのアプリが出回っている。

　最近このストーカーウェアをめぐり、米国発で驚きのニュースが報じられた。サイバーセキュリティ企業ノートンライフロックの調査によれば、米国人の10人に1人がストーカーウェアを、結婚相手や恋愛のパートナー、元恋人などのスマートフォンにインストールしたことがあるという。言うまでもなく、ストーカーウェアは相手に気付かれない状態で稼働しているため、インストールされた側は気付かないまま行動などを「監視」されていることになる。それを米国人の多くがひそかにパートナーのスマホにインストールしているというのだから恐ろしい。

　実はストーカーウェアは私たちの身近なところに存在しており、しかも合法的に手に入れることができるものだ。そしてこのストーカーウェアの危険性は、何も夫婦や恋人の間の問題に止まらないとの指摘もある。そう、ビジネスパーソンにとっても危険なものになる可能性がある。

●ストーカーウェアは普通にダウンロードできる

　そもそも、このストーカーウェアとはどんなものなのか。
https://news.goo.ne.jp/article/itmedia_busi
ness/life/itmedia_business-20200220_018.html

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新型肺炎予防呼び掛けるウイルスメール 開くと感染の恐れ 実在保健所名乗る

保健所を名乗り新型コロナウイルス対策を装う実際のメール（一部画像修正済み）＝トレンドマイクロ提供

(毎日新聞)

　国内の保健所と偽って新型コロナウイルス感染予防の呼びかけを装う不審メールが出回っている。メールに添付されている文書ファイルを開くと「Ｅｍｏｔｅｔ」（エモテット）と呼ばれるコンピューターウイルスに感染する仕組みで、情報などが盗まれる恐れがある。情報セキュリティー関連機関が注意を呼びかけている。

　独立行政法人「情報処理推進機構（ＩＰＡ）」などによると、メールは実在する保健所名で「別途通知をご確認いただき、感染予防対策についてよろしくお願いいたします」と添付文書ファイルを開かせようとする内容。

　情報大手のトレンドマイクロ（東京都渋谷区）によると、添付文書ファイルを開き、表示された「有効化」をクリックするとコンピューターがウイルスに感染。外部から遠隔操作が可能になり、身代金要求型ウイルス「ランサムウエア」の感染や、成り済ましメールを拡散させて別の詐欺に使われるなど被害が拡大する恐れがある。

　エモテットの感染は昨年１２月から爆発的に増加しているといい、同社は「文面はその時に注目を集めそうなものが使われ、今は新型肺炎の流行に乗じている。身に覚えのないメールのファイルは開かず、たとえ開いてしまっても『コンテンツの有効化』を求められた時は許可しないように」としている。【大島祥平】
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/
mainichi-20200201k0000m040181000c.html

春名風花さんの告訴状「うちはそういうのやってない」警察が受取拒否 代理人「デタラメだ」

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正当な理由なく、「告訴状の受け取り拒否」をするのは止めてくださいーー。女優の春名風花さん（18）が1月29日に更新した「note」で神奈川県警への不満を吐露している。

告訴状を提出していたところ、母親に「うちはそういうのやってないから」との電話がかかってきて、受け取りを拒否されているという。

「警察はなかなか告訴状を受け取ろうとしないとは聞いていたのですが、それにしても『うちはそういうのやってないから』と言うのは、ちょっとわけがわかりません」（noteより）

法律は、告訴について受理する義務は定めていない。ただし、国家公安委員会規則の「犯罪捜査規範」では告訴について、「警察官は、管轄区域内の事件であるかどうかを問わず、受理しなければならない」（63条）という内容の規定がある。

●「警察はネットの事件をやりたがらない」
代理人の田中一哉弁護士によると、告訴状はSNSの投稿で名誉を毀損されたというもの。

「警察が告訴状を受け取りたがらないのはいつものこと。毎回、最終的には受理してもらっており、今回もそうなると思います」という。

むしろ憤りを感じるのは、代理人がついているにもかかわらず、警察が春名さん側に電話している点だという。

「連絡は代理人にしてくれと事前に伝えてあった。にもかかわらず、告訴を諦めさせるような電話を直接かけているのは明らかに不適切な対応だと考えています」

そもそも「うちはそういうのやってないから」という理由が通じるのだろうか。

「代理人の私にも、『神奈川県警は告訴状の受理はやっていない』との連絡がありました。法的根拠を聞いても意味が分からないことを言っている。警察はいつも渋るけれど、今回のは特にデタラメだと感じています」

「今回は裁判を通じて、相手を特定していますが、もともと発信者の特定が大変なので、警察はネットの事件はとにかくやりたがらない傾向にあると感じます」

この対応では、仮に告訴状が受理されても、どこまで熱心に捜査してもらえるかという疑念は払拭されないままだろう。

民事裁判になっても相手が出廷するとは限らない。春名さんはnoteの中で、本人に事情を聞けるのは警察だけだと、告訴の意図をつづっている。

●到着から2時間ほどで、受け取らないの電話か？
もちろん告訴状にもさまざまなものがあり、告訴状の内容によっては受理を拒めるとした裁判例もある。しかし、今回の電話は不誠実と言えるのではないか。

田中弁護士によると、告訴状は証拠も含めると100ページほどあったという。1月28日に発送し、配達追跡では翌29日の午前11時ごろに到着しているそうだ。そこから警察が春名さんの母親に電話するまではおよそ2時間しかない。

弁護士ドットコムニュースは1月31日に神奈川県警にFAXで質問。回答を待っている。

弁護士ドットコム
https://news.livedoor.com/article/detail/17748571/